オセアニアサッカー連盟(OFC)が革新的なリモートVARを導入
LiveUのポータブル機材で6か国にまたがるリモートVAR(ビデオ・アシスタント・レフェリー)環境を構築し、わずか一秒の低遅延運用を実現
LiveUのポータブル機材で6か国にまたがるリモートVAR(ビデオ・アシスタント・レフェリー)環境を構築し、わずか一秒の低遅延運用を実現
長年、オセアニアサッカー連盟(OFC)は、FIFA加盟連盟の中で唯一、ビデオ・アシスタント・レフェリー(VAR)システムを導入していない連盟でした。従来型のVARをオセアニア地域で展開することは容易ではありませんでした。地域全体に標準的な放送用機材を輸送するには多大なコストがかかるほか、諸島部では通関手続きの遅延や輸送中の機材破損といった課題がありました。また、フィジー、パプアニューギニア、ソロモン諸島、サモア、タヒチといった島には高帯域な光ファイバー回線の利用が容易ではなく、固定回線インフラを前提とした従来のVAR方法をそのまま適用することは困難でした。
7か国8チームが参加する新設のOFCプロリーグにおいてVARの導入が義務化されたことを受け、OFCはFIFA主催大会と同水準のテクノロジーとサポートを審判団へ提供することを目指しました。課題は単にVARを導入することではなく、世界でも有数の広域に島々が点在するオセアニア地域において、ポータブルで導入しやすく、高い信頼性と拡張性を備えた新たなソリューションが求められていました。
「私たちは世界で唯一VARを導入していない連盟でした。従来のVARでは、この状況が変えることはできないと考えていました。」
ケビン・ストルテンカンプ氏 OFC審判部門責任者
LiveUはOFC審判部門および技術チームと連携し、Hawk-Eye社のVARプラットフォームに対応したエンドツーエンドのリモートVAR環境を構築しました。
OFCが導入したリモートVARソリューションは、太平洋地域各地の競技会場から最大12系統のカメラ映像を、オークランドの中央VARハブへリアルタイムに伝送するとともに、4系統のリターン映像を各会場へ送り返します。
航空機の受託手荷物として輸送可能なポータブルキットとして設計されており、インターネット回線を利用してオペレーター1人で運用が可能です。現地に専門エンジニアを配置する必要がありません。
「このシステムは非常にシンプルで、運用に専門知識を必要としません。LiveU製品はこのシステムを実現するための中核を担っており、LiveUはこの取り組みを実現する上で欠かせない存在でした」
ミハイ・ファビアン氏 OFC VARプロジェクトマネージャー
太平洋地域の各競技会場とオークランドの中央VARハブ間において往復約1秒の低遅延によるリモートVAR運用を実現しました。FIFAが求めるVAR運用基準を満たしながら、固定回線インフラを使用する場合と比較して大幅なコスト削減を実現しています。
導入後はすべての運用で高い安定性を維持しています。万一問題が発生してもオークランドの中央VARハブからリモートで診断・対応の実施が可能です。現地にエンジニアを派遣する必要はありません。
このソリューションはOFCプロリーグでの運用にとどまらず、ニュージーランドサッカー協会が実施したFIFAシリーズや、OFC女子ワールドカップ予選の準決勝・決勝などFIFA公認大会でも採用され、その活用範囲を広げています。
「以前は丘の上で手作業により映像クリップを作成していましたが、現在はフル機能のVARを提供できるようになりました。非常に大きな変化でした。」
ケルビン・ルイス氏 OFC審判テクノロジー責任者
重量のあるVAR機材を国境を越えて輸送する必要がなくなったことで、OFCは大会開催地を問わず運用可能な、高い再現性と優れたコスト効率を兼ね備えたリモートVAR運用モデルを確立しました。
本ソリューションは太平洋地域にとどまらず、他地域のスポーツ団体からも大きな注目を集めています。ポータブル機材として導入でき、現地に専門エンジニアを必要とせず、放送品質のリモートVARが実現できることを実証しました。太平洋諸島の現地技術者が自ら保有・運用できることを前提に設計されており、単発のプロジェクトとしてではなく持続可能な技術力と運用体制の構築を可能としています。
その結果、インフラ整備に制約のある他の地域や競技団体でも、再現可能なモデルとなっています。
輸送費、通関の遅延、固定インフラのコストを削減。公衆インターネット回線を活用したIP映像伝送により、従来のVARシステム導入コストと比較して大幅な低コストで放送品質のVAR運用を実現。
競技会場と中央VARハブ間の往復遅延は約1秒。地理的な制約を受けることなく、ライブでの審判判定に求められる高い信頼性を確保。
ボンディング接続とバックアップ経路により、高い冗長性を確保。システムの監視やトラブルシューティングのリモート実施により、現地に専門エンジニアを派遣することなく効率的な運用が可能。
航空機の受託手荷物として輸送可能なポータブルキットとして設計されており、オペレーター1人で運用可能。恒久的なインフラや専門エンジニアを必要とせず迅速に運用開始。